ISO9001/ISO14001
コンサルティング・研修

広報
 MS 実務の視点 による  コンサルティング、研修
このセクションでは、組織のISOマネジメントシステム取り組みを "実務の視点"で 支援するサービスについて説明します。

目  次
コンサルティング
サービス
出張研修サービス
MS 実務の視点

日本の常識
ISOコンサルタント
選択の指針


実務の視点
規格を捉える

詳しくは
◆ 規格は、経営指南書
◆ 要求事項は、経営目的 達成のために必要な事項
◆ 要求事項の意味は、条文ではなく、規格の論理に則って解釈する
◆ 審査は、効果的な運営 管理活動実施の保証を得ること

実務の視点
に立った
要求事項の解釈

詳しくは
◆ ISO9001 2000年版
       についての解説
◆ 英語で読み解く
     ISO9000/14000
◆ 要求事項 自問自答
    -ちょっと変だ 審査の視点
◆ 多様な解釈とその整理
◆ ISO9001:2000 解説
     -実務の視点
出張研修 サービス  −ISO マネジメントシステム 関連−
マネジメント実務と講習の経験豊かなISOコンサルタントが"実務の視点"に立って
ISO9001及びISO14001のシステム構築、実践に役立つ研修を、
組織を訪問して行います。
目 次
1.  出張研修 のメニュー
2.  出張研修 業務提供方法

 1.  出張研修  の メニュー   −ISO9001/ISO14001−
    (1) ISOマネジメントシステム規格 の解説 
    (2) ISOマネジメントシステム 内部監査員 養成

出張研修 業務実施例
[金属製造] [金属加工]  [鍍金] [部品組立] [プラスティック加工]
規格 解説
◆ ISO9001 2000年改訂の要点
◆ ISO14001 2004年改訂の要点
内部監査員養成
  ◆ ISO9001 ( 1日、2日コース )
  ◆ ISO14001 (1日、2日コース )
社内 品質教育
  ◆ 「品質を造り込む」
 
 社内 管理者教育
◆ 「効果的なマネジメント のあり方」
      ( ISO9001を手本として)

(1) ISOマネジメントシステム規格 の解説
    規格は、経営課題を抽出し、その確実な実現を図る経営管理(マネジメント)に関する論理の体系であり、それを各業務に関する必要条件として表したものです。 この論理と採り上げられているマネジメントの手法は、品質で世界を席捲した日本の輸出企業を初めとする、優れた実績を残した世界の企業のマネジメントの実際から学んだものである、 とISOは説明しています。
 
   効果的な マネジメント実務の指針としての規格要求事項の解釈を、"ものづくりマネジメント"の考えと手法を含む、実務の見地から説明します。
@ 規格の意義から解説します。
規格とは
ISO9001,ISO14001規格制定の背景、狙い
審査登録制度の狙いと意義
マネジメント(経営管理)の概論
 
A 規格の狙いに沿った、正しい解釈を説明します。
規格の規定を、組織の事業、業務に沿って説明する。
規格の規定の条文の文言の説明ではなく、規定の意図を説明する。
JIS和訳に頼らず英原文に立ち戻って、規格の意図に沿った正しい条文解釈を説明する。
規格の規定を、なぜそれが必要なのかの観点から解釈し、説明する。
規格用語、規格のマネジメントシステム概念を、マネジメント(経営管理)の実務に置き換えて説明する。
 
B 独自テキストを提供します。
 
(2) ISOマネジメントシステム 内部監査員 養成
  内部監査は、組織の隅々にまでは目の届かないトップマネジメントに代わって、その意図に沿って組織内の業務が実行され、組織の目標が達成されており、また、将来も目標に反する事態の発生のないことを含み、目標が達成されるであろうことを、体系的調査によって確認する活動です。
 
   形式的不適合の指摘ではなく、目標達成の観点での業務の手順と実行状況の問題を抽出できるような内部監査員を養成します。
@ 規格と内部監査の意義について解説します。
規格制定の背景、規格の狙い
監査の本質と内部監査の狙い
問題抽出型内部監査の方法
 
A マニュアルなど組織の文書、記録を用いて解説、演習を行います。
不適合抽出
チェックリスト、監査報告書作成
内部監査 ロールプレイ


2.  出張研修 業務提供方法         顧客(組織)本位の業務実行
顧客(組織)の都合に合わせて期間、研修日程、時間帯を定めます。−終業後、休日も可能
顧客(組織)の必要があれば、計画の業務日程を柔軟に変更します。−突発変更にも柔軟対応
技術料だけの訪問日当たりの業務料金です。−営業費、固定費、配当、消費税が不要の分だけ低料金。額は受講者数如何によらず一定。営業地域内の交通費、資料作成を含む在宅業務料金は原則不要
   
改 H19.8.5

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